問題
備品（取得原価￥600,000、期首減価償却累計額￥360,000、定額法、間接法）を期首に￥200,000で売却し、代金は現金で受け取った。売却の仕訳を示す。
選択肢
- 1(借) 現金 200,000, 固定資産売却損 400,000 / (貸) 備品 600,000
- 2(借) 現金 200,000, 備品減価償却累計額 360,000 / (貸) 備品 560,000
- 3(借) 現金 200,000, 備品減価償却累計額 360,000, 固定資産売却損 40,000 / (貸) 備品 600,000
- 4(借) 現金 200,000, 備品減価償却累計額 360,000 / (貸) 備品 600,000, 固定資産売却益 40,000
正解
3. (借) 現金 200,000, 備品減価償却累計額 360,000, 固定資産売却損 40,000 / (貸) 備品 600,000
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解説
期首売却の仕訳は、現金￥200,000・備品減価償却累計額￥360,000・固定資産売却損￥40,000を借方、備品￥600,000を貸方に計上する。間接法で記帳した固定資産を売却する際は、取得原価と減価償却累計額の両方を帳簿から消去し、受取対価との差額を売却損益とする。まず期首帳簿価額（売却時の簿価）を求めると、取得原価￥600,000−減価償却累計額￥360,000＝￥240,000となる。これに対し売却価額は￥200,000であり、簿価を下回るため差額￥40,000が固定資産売却損となる。仕訳上は、受け取った現金￥200,000、これまで積み上げた累計額￥360,000の取崩し、不足分の売却損￥40,000を借方に並べ、備品の取得原価￥600,000を貸方で消去する。貸借が一致することを確認する。誤りやすいのは、累計額を取り崩さず取得原価との差額を一気に売却損としてしまう点や、純額（簿価￥240,000）だけを貸方に計上してしまう点である。間接法では必ず取得原価と累計額を総額で消去する。
仕訳問題を解く
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