問題
機械（取得原価￥800,000、期首減価償却累計額￥760,000、間接法）が火災で焼失した。当該機械には保険が付されておらず処分価値もない。期首に廃棄処理した場合の仕訳を示す。
選択肢
- 1(借) 機械減価償却累計額 760,000, 固定資産除却損 40,000 / (貸) 機械 800,000
- 2(借) 機械減価償却累計額 760,000, 火災損失 40,000 / (貸) 機械 800,000
- 3(借) 機械減価償却累計額 800,000 / (貸) 機械 800,000
- 4(借) 火災損失 800,000 / (貸) 機械 800,000
正解
2. (借) 機械減価償却累計額 760,000, 火災損失 40,000 / (貸) 機械 800,000
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解説
保険が付されていない資産の焼失なので、帳簿価額を災害による損失として処理する。仕訳は、機械減価償却累計額￥760,000・火災損失￥40,000を借方、機械￥800,000を貸方に計上する。間接法のため取得原価￥800,000と減価償却累計額￥760,000を消去し、焼失時の帳簿価額＝￥800,000−￥760,000＝￥40,000が損失額となる。ここで損失勘定を何にするかが要点である。通常の除却（自発的な取り除き）であれば固定資産除却損だが、火災・地震・風水害などの偶発的・異常な原因による滅失は火災損失（災害損失）として処理し、損益計算書では特別損失に計上する。これは原因が通常の営業活動外であり、除却損と区別して経常損益への混入を避けるためである。誤りやすいのは、原因を問わず一律に固定資産除却損としてしまう点や、保険が付されていないのに火災未決算（保険金確定までの仮勘定）を用いてしまう点である。保険なしの本問では仮勘定を経由せず直接損失を確定させる。
仕訳問題を解く
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