日商簿記検定1級 仕訳問題｜無形固定資産 第153問

解説

取得の仕訳は、ソフトウェア￥3,000,000を借方、当座預金￥3,000,000を貸方に計上する。ソフトウェアの会計処理は制作目的によって異なるが、本問は自社利用目的のソフトウェアである。自社利用ソフトウェアは、その利用により将来の収益獲得または費用削減が確実と認められる場合に限り、無形固定資産（ソフトウェア）として資産計上する。これは、確実に将来の経済的便益をもたらす場合にのみ資産性を認める考え方による。本問は確実と認められるため、取得・制作費￥3,000,000をソフトウェア勘定に計上する。資産計上後は、見込利用可能期間（原則5年以内）にわたって定額法で償却する。逆に、収益獲得・費用削減が確実でない場合や、研究開発に該当する場合は、発生時に費用処理する。誤りやすいのは、自社利用ソフトウェアの取得費を一律に研究開発費や通信費として費用処理してしまう点である。将来の便益が確実な自社利用ソフトウェアは無形固定資産として計上する点を押さえる。完成前であればソフトウェア仮勘定を経由するが、本問は取得済みのため本勘定に計上する。