問題
自社利用のソフトウェア（取得原価￥3,000,000、見込利用可能期間5年、定額法、直接法）について、当期1年分の償却を行う。償却の仕訳を示す。
選択肢
- 1(借) 減価償却費 600,000 / (貸) ソフトウェア減価償却累計額 600,000
- 2(借) ソフトウェア償却 600,000 / (貸) ソフトウェア 600,000
- 3(借) ソフトウェア償却 500,000 / (貸) ソフトウェア 500,000
- 4(借) ソフトウェア償却 600,000 / (貸) ソフトウェア償却累計額 600,000
正解
2. (借) ソフトウェア償却 600,000 / (貸) ソフトウェア 600,000
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解説
当期のソフトウェア償却の仕訳は、ソフトウェア償却￥600,000を借方、ソフトウェア￥600,000を貸方に計上する。自社利用のソフトウェアは無形固定資産であり、その効果が及ぶ期間にわたって費用配分する。償却は、見込利用可能期間（原則として5年以内）にわたり定額法で行うのが原則である。本問では取得原価￥3,000,000、見込利用可能期間5年より、ソフトウェア償却＝￥3,000,000÷5年＝￥600,000となる。無形固定資産のため記帳は直接法により、ソフトウェアの帳簿価額を直接減額する。費用勘定はソフトウェア償却を用いる。誤りやすいのは、有形固定資産と同様に間接法でソフトウェア減価償却累計額を計上してしまう点や、費用勘定を減価償却費としてしまう点である。無形固定資産は直接法・残存価額ゼロで、専用の償却勘定を用いる点を押さえる。また見込利用可能期間が5年を超える合理的な根拠がない限り5年以内で償却する点も重要である。市場販売目的のソフトウェアとは償却方法が異なる点にも注意する。
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