問題
建物（取得原価￥10,000,000、残存価額は取得原価の10%、耐用年数20年、定額法、間接法）について、当期1年分の減価償却費を計上する。
選択肢
- 1(借) 減価償却費 500,000 / (貸) 建物減価償却累計額 500,000
- 2(借) 減価償却費 450,000 / (貸) 建物 450,000
- 3(借) 減価償却費 450,000 / (貸) 建物減価償却累計額 450,000
- 4(借) 減価償却費 550,000 / (貸) 建物減価償却累計額 550,000
正解
3. (借) 減価償却費 450,000 / (貸) 建物減価償却累計額 450,000
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解説
当期の減価償却費は￥450,000となり、間接法のため貸方を建物減価償却累計額とする。定額法では、要償却額（取得原価−残存価額）を耐用年数で均等配分する。本問は残存価額が取得原価の10%と定められている点が要点で、まず残存価額を計算する。残存価額＝取得原価￥10,000,000×10%＝￥1,000,000である。次に要償却額＝取得原価￥10,000,000−残存価額￥1,000,000＝￥9,000,000となる。これを耐用年数20年で割り、減価償却費＝￥9,000,000÷20年＝￥450,000となる。残存価額がある場合、最終的に取得原価まで全額償却するのではなく、残存価額￥1,000,000を残して償却を止める点に注意する。誤りやすいのは、残存価額を考慮せず取得原価￥10,000,000をそのまま20年で割って￥500,000としてしまう点である。残存価額がゼロでない場合は、必ず取得原価から残存価額を控除した要償却額を償却の基礎とする。なお現行の税法では平成19年度以降取得分は残存価額ゼロだが、本問のように残存価額10%が与えられた場合はその指示に従って計算する点を押さえる。
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