職場における腰痛予防対策

定義

厚生労働省指針に基づく、職種別の腰痛予防の具体的取り組み。

詳細解説

厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針」（2013年改訂）が定める。基本的予防対策に加え、5つの作業（重量物取扱、立ち作業、座り作業、福祉・医療・介護等の人力による人の抱上げ、車両運転）ごとの具体的対策を示す。介護作業ではノーリフトポリシーが推奨され、原則として人力による抱上げを行わず、リフト・スライディングシート・スライディングボード・移動用ベルト等の福祉用具を活用する。重量物の制限値は男性体重の40％以下・女性は男性の60％（24kg以下が目安）が指針値。腰痛健康診断（配置前・6か月以内ごと）の実施も柱。

「職場における腰痛予防対策」が出る問題

• 定期健康診断結果報告書の提出に関する記述として、正しいものはどれか。

• 労働安全衛生法における健康保持増進措置（THP）に関する記述として、正しいものはどれか。

• 腰痛予防対策における重量物取扱い作業について、正しいものはどれか。

関連用語

よくある質問