不動産共通出題頻度 3/3
収益還元法
しゅうえきかんげんほう
定義
対象不動産が将来生み出す純収益を現在価値に還元して収益価格を求める鑑定手法で、賃貸物件の評価に適する。
詳細解説
収益還元法には直接還元法とDCF法（ディスカウントキャッシュフロー法）の2種がある。賃貸用不動産や事業用不動産の評価に特に適している。自用の不動産であっても、賃貸を想定した場合の収益価格を試算することで投資家の視点からの評価が可能となる。J-REIT等の機関投資家がメイン手法として採用している。
「収益還元法」が出る問題
不動産
不動産の鑑定評価方式に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
不動産の鑑定評価の手法に関する下表の空欄（ア）〜（ウ）にあてはまる語句の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。 原価法：価格時点における対象不動産の建設等に要する費用性に着目して、（ア）を求め、この（ア）について減価修正を行い、対象不動産の試算価格を求める手法 （イ）：多数の取引事例を収集して適切な事例を選定し、事情補正や時点修正を行い、かつ、地域要因や個別的要因の比較を行って、対象不動産の試算価格を求める手法 収益還元法：対象不動産が将来生み出すであろうと期待される純収益の（ウ）の総和を求めることにより、対象不動産の試算価格を求める手法
不動産
不動産の鑑定評価の手法のうち、対象不動産が将来生み出すであろう純収益の現在価値の総和を求めて価格を算出する方法はどれか。
関連用語
よくある質問
Q. 収益還元法とは何ですか？
A. 対象不動産が将来生み出す純収益を現在価値に還元して収益価格を求める鑑定手法で、賃貸物件の評価に適する。
Q. FP試験での位置づけは？
A. 不動産の重要用語です。FP3級・2級の共通用語で、出題頻度は 3/3（★3）。 頻出のため確実に押さえておきましょう。