不動産共通出題頻度 3/3
収益還元法
しゅうえきかんげんほう
定義
対象不動産が将来生み出す純収益を現在価値に還元して収益価格を求める鑑定手法で、賃貸物件の評価に適する。
詳細解説
収益還元法には直接還元法とDCF法（ディスカウントキャッシュフロー法）の2種がある。賃貸用不動産や事業用不動産の評価に特に適している。自用の不動産であっても、賃貸を想定した場合の収益価格を試算することで投資家の視点からの評価が可能となる。J-REIT等の機関投資家がメイン手法として採用している。
関連用語
よくある質問
Q. 収益還元法とは何ですか？
A. 対象不動産が将来生み出す純収益を現在価値に還元して収益価格を求める鑑定手法で、賃貸物件の評価に適する。
Q. FP試験での位置づけは？
A. 不動産の重要用語です。FP3級・2級の共通用語で、出題頻度は 3/3（★3）。 頻出のため確実に押さえておきましょう。