FP技能士2級 一問一答｜不動産 第141問

解説

【正解】収益還元法 【解説】 収益還元法は、対象不動産が将来生み出すであろう純収益の現在価値の総和を求めて価格を算出する手法で、賃貸不動産の鑑定で重視されます。原価法は再調達原価から減価修正を行って積算価格を求める手法で、取引事例比較法は類似不動産の取引事例から比較・修正して比準価格を求める手法のため、収益還元の問いには当てはまりません。路線価方式は相続税評価の計算方法であり、鑑定評価の手法ではありません。 【関連知識】 ■収益還元法の種類 ・直接還元法: 1期間の純収益÷還元利回り ・DCF法: 将来各期間の純収益と復帰価格を現在価値に割引いて合計 ■3つの鑑定評価手法（不動産鑑定評価基準） ・原価法→積算価格 ・取引事例比較法→比準価格 ・収益還元法→収益価格 ■3手法を併用して試算価格を相関的に検討するのが原則