公認会計士 一問一答｜監査論 第110問

解説

リスク対応手続は、アサーション・レベルで評価した重要な虚偽表示リスクに個別に対応するように立案しなければならず、評価したリスクの程度が高いほど、より確かめの強い（証明力が高く、より多くの）監査証拠を入手することが求められる（監基報330）。したがって「評価したリスクの程度と無関係に、全ての項目に一律の範囲で実施する」のは、リスク・アプローチに反するため誤り。リスクが高いほど心証を強める必要があるため、「実証手続の範囲を狭め、証明力の低い監査証拠で足りる」は逆であり誤り。適切なリスク対応手続を立案するには虚偽表示が生じる要因を理解する必要があり、「発生し得る要因を考慮する必要はない」は誤り。