公認会計士 一問一答｜監査論 第129問

解説

分析的手続は、財務データ相互間又は財務データと非財務データとの間に存在すると期待される関係を利用して、比率分析や趨勢分析等により財務情報を評価する監査手続であり、推定値と実績値との重要な差異や矛盾を識別することを目的とする（監基報520）。「資産の現物を実際に確かめる手続」は実査であり分析的手続ではないため誤り。「第三者に文書で回答を求める手続」は確認であるため誤り。分析的手続は関係性の分析により全体的に評価する手続であって、取引を一件ごとに証憑突合する「詳細テストそのもの」とは性質が異なるため誤り。