問題
選択肢
- 1アとウ
- 2アとエ
- 3イとウ
- 4ウとエ
- 5アとイ
正解
5. アとイ
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解説
アは代替的手続の実施、イは差異の調査であり、いずれも正しい。ウは誤りで、積極的確認は同意の場合でも回答を求める方式であるから、回答がないことをもって残高が正しいとみなすことはできない。エも誤り。電子的な回答は改ざんの可能性に留意する必要があるものの、回答者の身元や情報の信頼性を確かめることで監査証拠として利用できる。
一問一答
5科目1,000問を科目別に学習
正解
5. アとイ
解説
アは代替的手続の実施、イは差異の調査であり、いずれも正しい。ウは誤りで、積極的確認は同意の場合でも回答を求める方式であるから、回答がないことをもって残高が正しいとみなすことはできない。エも誤り。電子的な回答は改ざんの可能性に留意する必要があるものの、回答者の身元や情報の信頼性を確かめることで監査証拠として利用できる。
一問一答
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第35問
監査人に求められる公正不偏の態度に関する説明として、最も適切なものはどれか。
第95問
F社では会計処理の大部分がERPシステムにより自動化されている。財務諸表監査における「ITへの対応」に関する記述として、最も適切なものはどれか。
第155問
十分かつ適切な監査証拠を入手できなかったが、未発見の虚偽表示が財務諸表に与える可能性のある影響が重要ではあるが広範でないと判断される場合の意見はどれか。
第215問
監査役等とのコミュニケーションに関する次の記述のうち,正しいものの組合せとして最も適切な番号を一つ選びなさい。 ア.会計監査人設置会社の場合は,非上場会社であっても,会計監査人及びネットワーク・ファームへの報酬等の額並びに非監査証明業務の対価を支払っている場合はその内容をコミュニケーションに含めなければならない。 イ.監査上の主要な検討事項となる可能性がある事項に関してコミュニケーションを行う場合,監査人は,監査役等との双方向のコミュニケーションを行うことが重要であるが,監査の有効性を損なわないための配慮が必要である。 ウ.監査人は,内部統制の不備を識別した場合,内部統制の不備が重要な不備となるかどうかを判断しなければならないが,その結果,重要な不備と判断したもののうち特に重要なものと判断した事項については適時に,また,それ以外の重要な不備については監査の最終段階での協議時点での監査役等への報告が求められる。 エ.監査人と監査役等との間で行われる双方向のコミュニケーションが十分でなく,その状況が解消されない場合,監査人は監査報告書において監査範囲の制約に関する除外事項を付す措置を講じることがある。
第59問
公認会計士の独立性に関する次のア〜エの記述のうち、正しいものの組合せとして最も適切なものはどれか。 ア 監査人は、監査証明業務と同時に、被監査会社に対して財務書類の調製業務を提供することができる。 イ 監査法人の社員が被監査会社の株式を保有していても、その金額が僅少であれば独立性は損なわれない。 ウ 監査人は、精神的独立性および外観的独立性の双方を保持しなければならない。 エ 大会社等の監査においては、監査業務を執行する社員の交代に関する制限が設けられている。
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