問題
次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。
電通『2009年 日本の広告費』によれば、日本の2009年の総広告費は2年連続で減少し、5兆9,222億円となった。特にマスコミ4媒体の広告費は5年連続の減少を記録した。こうした状況のなか、企業のマーケティングにおけるコミュニケーション戦略の新たな考え方が登場してきている。
（設問1）文中の下線部①（マスコミ4媒体）に関する記述として、最も不適切なものはどれか。
選択肢
- 1新聞・雑誌といった印刷媒体は、広告変更の柔軟性は高いが、メッセージの寿命は短い。
- 2ターゲットを絞り込んで説得的なメッセージを発信するためには、テレビよりもラジオや雑誌の方が適している。
- 3テレビ広告のコストは、そのリーチを勘案すれば必ずしも高いとはいえない。
- 4テレビ広告の場合、番組 CM よりもスポット CM の方がタイミングやエリアについて柔軟な出稿が可能である。
- 5ラジオはほぼ音声による訴求しかできないが、テレビよりもザッピングが少ない。
正解
1. 新聞・雑誌といった印刷媒体は、広告変更の柔軟性は高いが、メッセージの寿命は短い。
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解説
新聞・雑誌などの印刷媒体は、テレビ・ラジオの放送媒体と比較すると広告変更の柔軟性はむしろ「低い」。新聞の場合は数日前、雑誌の場合は数週間〜数ヶ月前の入稿締切があるため、放送媒体のような即時変更は困難である。一方、メッセージの寿命は、印刷物として残るため繰り返し閲覧されやすく、放送媒体より「長い」とも言える。アは「変更の柔軟性は高いが、メッセージの寿命は短い」と二重に誤った記述で最も不適切。イはターゲットを絞り込めるラジオ（地域・時間帯）・雑誌（読者属性）の方が、マス媒体のテレビより適しているという論点で適切。ウはテレビ広告は単価は高いが大量リーチを得られるためコスト効率の観点では必ずしも高くないという論点で適切。エは番組 CM（番組内固定枠）よりスポット CM の方が時間帯・エリアの柔軟性が高いという論点で適切。オはラジオの音声訴求とザッピング少なさで適切。（出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 平成23年度 中小企業診断士1次試験 企業経営理論 第30問 設問1）
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