問題
D社は、4つの投資案（①〜④）の採否について検討している。同社では、投資案の採否を正味現在価値法（NPV法）に基づいて判断している。いずれの投資案も、経済命数は3年である。4つの投資案の初期投資額および第1期末から第3期末に生じるキャッシュフローは、以下の表のとおり予測されている。初期投資は第1期首に行われる。なお、法人税は存在せず、割引率は8％とする。
（単位：百万円）
| 初期投資 | 第1期 | 第2期 | 第3期 | NPV | |
|---|---|---|---|---|---|
| 投資案① | △120 | 50 | 60 | 70 | 33 |
| 投資案② | △120 | 70 | 60 | 50 | A |
| 投資案③ | △160 | 80 | 80 | 80 | B |
| 投資案④ | △120 | 40 | 40 | 40 | C |
割引率8％の場合の係数表：複利現価係数(1年=0.93、2年=0.86、3年=0.79)、年金現価係数(1年=0.93、2年=1.78、3年=2.58)
（設問1）投資案②のNPV（空欄A）および投資案③のNPV（空欄B）にあてはまる金額の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
選択肢
- 1A：22百万円、B：30百万円
- 2A：33百万円、B：30百万円
- 3A：33百万円、B：46百万円
- 4A：36百万円、B：30百万円
- 5A：36百万円、B：46百万円
正解
5. A：36百万円、B：46百万円
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解説
投資案②のNPV＝−120＋70×0.93＋60×0.86＋50×0.79＝−120＋65.1＋51.6＋39.5＝36.2≒36百万円。投資案③のNPV＝−160＋80×2.58（年金現価係数3年）＝−160＋206.4＝46.4≒46百万円。よって正解はオ（A：36、B：46）。投資案③は毎期一定額（80）なので年金現価係数2.58を用いると簡便。割引率8％・3年で複利現価係数を順に乗じて加算するか、年金現価係数を使うかで効率が変わる。（出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 平成27年度 中小企業診断士1次試験 財務・会計 第16問 設問1）
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