診断士に戻る
中小企業経営・中小企業政策難易度: 標準2021年度

中小企業診断士 過去問中小企業経営・中小企業政策 第21問

問題

中小企業庁「令和元年中小企業実態基本調査(平成30年度決算実績)」に基づき、小売業、宿泊業・飲食サービス業、製造業について、売上高経常利益率と自己資本比率をおのおの比較した場合の記述として、最も適切なものはどれか。

選択肢

  1. 1売上高経常利益率と自己資本比率とも、小売業が最も低い。
  2. 2売上高経常利益率は小売業が最も高く、自己資本比率は宿泊業・飲食サービス業が最も低い。
  3. 3売上高経常利益率は宿泊業・飲食サービス業が最も高く、自己資本比率は小売業が最も高い。
  4. 4売上高経常利益率は製造業が最も高く、自己資本比率は小売業が最も低い。
  5. 5売上高経常利益率は製造業が最も高く、自己資本比率は宿泊業・飲食サービス業が最も低い。

正解

5. 売上高経常利益率は製造業が最も高く、自己資本比率は宿泊業・飲食サービス業が最も低い。

詳しい解説を見る

解説

令和元年中小企業実態基本調査によれば、3業種比較で売上高経常利益率は製造業が最も高く(中小製造業は高付加価値・利益率が比較的高い)、自己資本比率は宿泊業・飲食サービス業が最も低い(同業種は装置投資負担が大きい一方で利益蓄積が薄く、自己資本が貯まりにくい)。製造業の利益率は4%前後、宿泊飲食業の自己資本比率は10%台と他業種より顕著に低い水準となる。よってオが正解。(出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 令和3年度 中小企業診断士1次試験 中小企業経営・中小企業政策 第18問)

中小企業診断士トップ

一問一答・予想問題・まとめノート

中小企業経営・中小企業政策の関連問題

この調子で演習を続けよう

スキマ資格では中小企業診断士の全7073問を分野別・難易度別に体系的に学習できます。中小企業診断士は7科目すべてで6割を取る戦略が王道です。