問題
共通の組織形態を持つ組織個体群と環境の関係を分析する理論に、個体群生態学モデル（population ecology model）がある。このモデルは組織個体群の変化を、「変異（variation）−選択・淘汰（selection）−保持（retention）」という自然淘汰モデルによって説明する。個体群生態学モデルに関する記述として、最も適切なものはどれか。
選択肢
- 1既存の組織形態を保持しようとする力が強ければ、新たな組織形態が生まれる可能性は低くなる。
- 2個体群生態学モデルでは、環境の変化に対して自らの組織形態を柔軟に変化させて対応できる組織群が選択され、長期にわたって保持されることを示唆する。
- 3組織内の部門が緩やかな結合関係にある場合、変異が生じる可能性が高くなるが、保持されている既存の組織形態の存続の可能性は高くなる。
- 4変異段階で新たに生まれる組織個体群は、既存の組織から派生してくるケースは少なく、独立した企業者活動を通じて生み出される。
- 5変異によって生まれた組織個体群は、政府などによる規制や政策によって選択・淘汰されるが、規制が緩和されれば保持される組織形態の多様性は減少する。
正解
1. 既存の組織形態を保持しようとする力が強ければ、新たな組織形態が生まれる可能性は低くなる。
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解説
個体群生態学モデル（ハナンとフリーマン）では「変異→選択・淘汰→保持」の自然淘汰プロセスで組織形態の変化を説明する。既存の組織形態が強い慣性（structural inertia：構造的慣性）で保持されようとする力（保持力）が強ければ、新たな変異（新組織形態）が生まれる余地は小さくなりアが正しい。イは個体群生態学モデルは「組織が柔軟に変化する」ではなく「組織は構造的慣性を持ち容易に変化できない」前提で、環境変化に偶然合致した個体群が選択され生き残ると説明する（適応論ではなく選択論）。ウの緩やかな結合（loose coupling）下では変異の余地は大きいが、既存組織形態の保持はむしろ困難（変化しやすい）。エは新組織個体群は既存組織から派生（スピンアウト、模倣等）するケースも多く、独立企業者活動だけが源泉ではない。オは規制緩和は組織形態の多様性を「増加」させる（参入障壁が低下し多様な形態が共存可能となる）ため、減少は誤り。（出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 令和4年度 中小企業診断士1次試験 企業経営理論 第20問）
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