問題
資源依存パースペクティブでは、組織がさまざまな資源をステークホルダー（利害関係者）に依存していることに注目している。メーカーであるA社が、事業活動に必要な原料Xを、Xのみを製造販売しているB社から継続的に購買している場合に、両社間に生じうるパワー関係に関する記述として、資源依存パースペクティブの観点から、最も不適切なものはどれか。
選択肢
- 1A社がB社以外の他社から原料Xをどの程度購買しているかどうかが、両社間のパワー関係に大きな影響を与える可能性がある。
- 2A社が保有している機械設備の資産評価額が、B社が保有する機械設備の資産評価額よりも相対的に大きいことが、両社間のパワー関係に大きな影響を与える可能性がある。
- 3B社の販売量全体におけるA社向けの販売量が占める比率が、両社間のパワー関係に大きな影響を与える可能性がある。
- 4原料Xの販売についてのB社の自由裁量に関して法律などによる制約があるかどうかが、両社間のパワー関係に大きな影響を与える可能性がある。
- 5原料Xを入手できなくてもさほど大きな問題が生じずにA社が事業活動を営むことができるかどうかが、両社間のパワー関係に大きな影響を与える可能性がある。
正解
2. A社が保有している機械設備の資産評価額が、B社が保有する機械設備の資産評価額よりも相対的に大きいことが、両社間のパワー関係に大きな影響を与える可能性がある。
詳しい解説を見る解説を閉じる
解説
資源依存パースペクティブ（フェッファー＆サランシック）では、組織間パワー関係は「資源の重要性」「資源獲得の代替可能性」「資源配分への裁量」によって規定される。A社・B社の機械設備の資産評価額の大小は、両社間の原料Xを巡る資源依存関係（A社のB社への依存度、B社のA社への依存度）と直接の関係がなく、パワー関係を規定しない要因のため、機械設備の資産評価額の大小に関する記述が最も不適切で正解。A社の他社からの調達比率はB社への依存度を左右する重要要因。B社のA社向け販売比率はB社のA社への依存度を左右する重要要因。法律による販売制約はB社の販売の裁量を規定するためパワー関係に影響。原料Xなしで事業継続可能ならA社のB社への依存度は低いためパワー関係に影響。（出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 令和5年度 中小企業診断士1次試験 企業経営理論 第21問）
中小企業診断士トップ
一問一答・予想問題・まとめノート