問題
選択肢
- 1質問票調査は組織文化の内容を的確に把握するための有効な方法であることから、組織文化に関する質問票調査を定期的に実施すべきである。
- 2組織文化は組織内部の統合という問題の解決に役立ってきたものであるため、長く続いている組織では組織文化を変革すべきではない。
- 3組織文化は明文化された経営理念・価値観に沿って醸成されるため、組織のリーダーがそれらの変更を行えば組織文化の変革がおのずと達成される。
- 4組織メンバーであれば、目に見える組織構造や儀礼といった「人工物(artifacts)」を手がかりとして組織文化の「基本的仮定」を読み解き、組織メンバーではない第三者に組織文化の全容を説明することは容易に行える。
- 5組織メンバーの採用や昇進の際にリーダーが適用する基準は、組織文化に影響を及ぼす。
正解
5. 組織メンバーの採用や昇進の際にリーダーが適用する基準は、組織文化に影響を及ぼす。
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解説
シャインの組織文化論では、組織文化を①人工物(artifacts:観察可能な構造・行動・儀礼等)、②標榜される価値観(espoused values)、③基本的仮定(basic assumptions:無意識の前提)の3レベルで捉える。リーダーの行動が組織文化形成に大きな影響を及ぼし、特に採用・昇進・解雇の基準、報酬体系、リーダーの注目対象等が文化の埋め込みメカニズムとなる。オはこの主張に合致し正しい。アはシャインは質問票より参加観察・対話による深層理解を重視。イは外部環境変化に応じた文化変革が必要で、長期組織ほど硬直化の懸念がある。ウは経営理念は標榜される価値観レベルにとどまり、基本的仮定レベルの変革には至らない。エは基本的仮定は無意識レベルで言語化困難であり、第三者への説明は容易ではない。(出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 令和6年度 中小企業診断士1次試験 企業経営理論 第15問)
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