問題
G社の期末棚卸資産は、商品X100個(原価@500円・正味売却価額@520円)と商品Y200個(原価@800円・正味売却価額@750円)である。XとYは市場の状況も用途も異なる別個の品目であり、収益性低下の判定は品目ごとに行う。計上すべき商品評価損の合計はいくらか。
選択肢
- 18,000円
- 212,000円
- 310,000円
- 40円
正解
3. 10,000円
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解説
収益性低下の判定と簿価切下げは、原則として個別品目ごとに行う(企業会計基準第9号。複数品目を一括りにできるのは、補完的な関係にある場合など投資の成果を一体として把握できるときに限られる)。商品Yは原価800円が正味売却価額750円を上回るため、200個×50円=10,000円の評価損を計上する。一方、商品Xは正味売却価額520円が原価500円を上回っており切下げは不要で、取得原価主義のもと評価益の計上も認められない。よって合計10,000円が正解である。「8,000円」は商品Xの含み益2,000円(20円×100個)を商品Yの評価損と相殺した誤りで、別個の品目間での相殺は認められない。「12,000円」は商品Xの差額2,000円を評価益ではなく評価損として加算してしまった誤りである。「0円」は在庫全体の正味売却価額合計と原価合計を比較するなどして切下げ不要と判断した誤りで、品目別判定の原則に反する。
一問一答
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