問題
備品（取得原価￥1,000,000、耐用年数4年、定率法、償却率0.5、間接法）について、前期末までの減価償却累計額が￥750,000である。当期（3年目）の減価償却費を計上する。
選択肢
- 1(借) 減価償却費 125,000 / (貸) 備品減価償却累計額 125,000
- 2(借) 減価償却費 250,000 / (貸) 備品減価償却累計額 250,000
- 3(借) 減価償却費 500,000 / (貸) 備品減価償却累計額 500,000
- 4(借) 減価償却費 62,500 / (貸) 備品減価償却累計額 62,500
正解
1. (借) 減価償却費 125,000 / (貸) 備品減価償却累計額 125,000
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解説
当期（3年目）の減価償却費は￥125,000となり、間接法のため貸方を備品減価償却累計額とする。定率法は、取得原価ではなく毎期の期首帳簿価額（未償却残高）に一定の償却率を乗じる方法であり、初期に多く後年に少なく償却する加速度償却である。まず当期の期首帳簿価額を求める。取得原価￥1,000,000−前期末までの減価償却累計額￥750,000＝￥250,000となる。これに償却率0.5を乗じ、減価償却費＝￥250,000×0.5＝￥125,000となる。1年目は￥1,000,000×0.5＝￥500,000、2年目は(￥1,000,000−￥500,000)×0.5＝￥250,000と逓減しており、3年目はさらに減って￥125,000となる。誤りやすいのは、毎期一定の取得原価￥1,000,000に0.5を掛けて￥500,000としてしまう点である。定率法では必ず直前期末の累計額を控除した期首帳簿価額を基礎とする。なお本問は単純な定率法であり改定償却率による切替えは問われていないため、期首帳簿価額に償却率を乗じる原則計算で求める点を押さえる。
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