問題
備品(取得原価¥900,000、残存価額ゼロ、耐用年数3年、定額法、間接法)を取得後3年が経過し耐用年数が到来したが、引き続き使用している。備忘価額¥1を残して償却済である場合、当期はこれ以上償却しない。当期に減価償却を行わない理由として最も適切な処理を選べ。
選択肢
- 1(借) 減価償却費 300,000 / (貸) 備品減価償却累計額 300,000
- 2仕訳なし(備忘価額1円まで償却済のため減価償却は行わない)
- 3(借) 減価償却費 1 / (貸) 備品減価償却累計額 1
- 4(借) 備品減価償却累計額 1 / (貸) 備品 1
正解
2. 仕訳なし(備忘価額1円まで償却済のため減価償却は行わない)
詳しい解説を見る解説を閉じる
解説
本問は仕訳なし(備忘価額1円まで償却済のため減価償却は行わない)が正しい。有形固定資産は、残存価額をゼロとして計算する場合であっても、帳簿価額を完全にゼロにはせず、備忘価額(備忘記録)として¥1を残すのが実務上の取扱いである。これは、当該資産がまだ現に存在し使用されていることを帳簿上で示し、資産の消失を防ぐためである。減価償却は、この備忘価額¥1に達するまで行い、¥1まで償却が完了した後は、たとえ資産を引き続き使用していても、それ以上の減価償却は行わない。本問の備品は耐用年数が到来し、すでに備忘価額¥1まで償却済みであるため、当期は減価償却を行わず仕訳なしとなる。誤りやすいのは、使用を続けているからといって耐用年数到来後も従来どおり¥300,000の減価償却を計上し続けてしまう点や、残った¥1を減価償却で消し込んでしまう点である。要償却額は備忘価額¥1を残して償却し尽くしており、¥1は資産が除却・売却されるまで帳簿に残し続ける点を押さえる。除却時にこの¥1を含めて消去する。
仕訳問題を解く
4分野の700問を学習