問題
当期に将来減算一時差異￥500,000が発生し、同時に将来加算一時差異￥200,000が発生した。それぞれに税効果を適用する。法定実効税率30%として、両方を1つの仕訳でまとめて示しなさい。
選択肢
- 1(借) 繰延税金資産 90,000 / (貸) 法人税等調整額 90,000
- 2(借) 法人税等調整額 90,000 / (貸) 繰延税金資産 150,000, 繰延税金負債 60,000
- 3(借) 繰延税金負債 60,000, 法人税等調整額 90,000 / (貸) 繰延税金資産 150,000
- 4(借) 繰延税金資産 150,000 / (貸) 繰延税金負債 60,000, 法人税等調整額 90,000
正解
4. (借) 繰延税金資産 150,000 / (貸) 繰延税金負債 60,000, 法人税等調整額 90,000
詳しい解説を見る解説を閉じる
解説
結論として将来減算￥500,000×30%＝繰延税金資産￥150,000、将来加算￥200,000×30%＝繰延税金負債￥60,000を計上し、法人税等調整額は純額で￥90,000の貸方（税金費用の減少）となる。計算過程は、減算差異から生じる資産￥150,000を借方、加算差異から生じる負債￥60,000を貸方に立て、両者の損益への影響を相殺した純額￥90,000を法人税等調整額の貸方とする。理論的には、税効果会計は将来減算・将来加算それぞれを税率で評価し、損益に係る部分はまとめて法人税等調整額で調整する。資産（前払税金）と負債（未払税金）は性格が逆なので調整額への影響も逆向きとなり、本問では資産計上の効果が大きく差引で費用減少となる。誤りやすい点は、資産と負債を相殺して片方だけ計上すること（同一納税主体ならB/S表示では相殺するが、仕訳上はそれぞれ計上する）、また調整額を￥150,000や￥60,000単独で示すことである。損益影響は必ず純額で考える。
仕訳問題を解く
4分野の700問を学習