問題
選択肢
- 1イとウ
- 2ウとエ
- 3アとイ
- 4アとウ
- 5アとエ
正解
3. アとイ
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解説
アは直接標準原価計算の位置づけ、イはその原価概念であり、いずれも正しい。ウとエは誤りである。直接標準原価計算では固定製造原価を製品に配賦しないため、固定費に関する能率差異や操業度差異は生じない。固定費については予算額と実際発生額との差である固定費予算差異のみが把握される。
一問一答
5科目1,000問を科目別に学習
正解
3. アとイ
解説
アは直接標準原価計算の位置づけ、イはその原価概念であり、いずれも正しい。ウとエは誤りである。直接標準原価計算では固定製造原価を製品に配賦しないため、固定費に関する能率差異や操業度差異は生じない。固定費については予算額と実際発生額との差である固定費予算差異のみが把握される。
一問一答
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第53問
相互配賦法(簡便法。第1次配賦で補助部門間も配賦し、第2次配賦で製造部門のみへ配賦)を用いる。動力部400,000円(用役提供A40%・B40%・修繕部20%)、修繕部300,000円(用役提供A30%・B50%・動力部20%)のとき、製造部門Aへの配賦額合計はいくらか。
第108問
前問と同じ条件(固定費予算600,000円、基準操業度2,000h、実際操業度1,900h)で、能率差異を標準配賦率で把握する三分法によるとき、操業度差異はいくらか。
第164問
初期投資額500万円、毎年末に200万円のキャッシュフローが3年間得られる投資案がある。割引率10%、年金現価係数(3年)2.4869とするとき、この投資案の正味現在価値はいくらか。
第219問
原価の諸概念および分類に関する次の記述のうち,原価計算の理論および我が国の「原価計算基準」に照らして正しいものの組合せとして最も適切な番号を一つ選びなさい。 ア.正常原価とは,経営における異常な状態を排除し,経営活動に関する比較的長期にわたる過去の実際数値を統計的に平準化し,これに将来のすう勢を加味した正常能率,正常操業度および正常価格に基づいて決定される原価をいう。正常原価は,経済状態の安定している場合に,たな卸資産価額の算定のために最も適するのみでなく,原価管理のための標準としても用いられる。 イ.実際原価は,厳密には実際の取得価格をもって計算した原価の実際発生額であるが,原価を予定消費量等をもって計算しても,価格を実際によって計算する限り,それは実際原価の計算である。 ウ.操業度との関連における分類とは,操業度の増減に対する原価発生の態様による分類であり,原価要素は,この分類基準によってこれを固定費と変動費とに分類する。ここに操業度とは,生産設備を一定とした場合におけるその利用度をいう。 エ.製品との関連における分類は,財務会計における費用の発生を基礎とする分類であるから,原価計算は,財務会計から原価に関するこの分類による基礎資料を受け取り,これに基づいて原価を計算する。この意味でこの分類は,原価に関する基礎的分類であり,原価計算と財務会計との関連上重要である。
第34問
標準原価計算における勘定記入の方法に関する次のア〜エの記述のうち、正しいものの組合せとして最も適切なものはどれか。 ア パーシャル・プランでは、仕掛品勘定の借方を実際原価で記入する。 イ シングル・プランでは、仕掛品勘定の借方を標準原価で記入する。 ウ パーシャル・プランでは、原価差異は各費目別の勘定において把握される。 エ シングル・プランでは、原価差異は仕掛品勘定において把握される。
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