公認会計士 一問一答｜財務会計論 第22問

解説

明瞭性の原則は「企業会計は、財務諸表によって、利害関係者に対し必要な会計事実を明瞭に表示し、企業の状況に関する判断を誤らせないようにしなければならない」と定める。総額主義、区分表示、重要な会計方針や後発事象の注記などがその具体的な表れである。よって「必要な会計事実を明瞭に表示し判断を誤らせないようにする」が正しい。「可能な限り詳細かつ膨大に記載する」は、かえって理解を妨げるため明瞭表示の趣旨に反する。「会計処理の方法を毎期変更し都度注記することを推奨する」は継続性の原則に反する内容である。「重要な会計方針を企業秘密として注記に記載しない」は、方針の開示を求める明瞭性の原則に反しており誤りである。