問題
標準原価計算における直接労務費の差異を、賃率差異と何に分解するか？
選択肢
- 1作業時間差異
- 2数量差異
- 3操業度差異
- 4能率差異
正解
1. 作業時間差異
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解説
標準原価計算で直接労務費の差異を分析するとき、賃率差異ともう一つ、作業時間差異に分解します。これが正解です。 直接労務費は、ざっくり言えば「作業した人の時給（賃率）×かかった作業時間」で決まります。だから、目標（標準）と実際とのズレも、この二つの要素のどちらが原因かに切り分けられます。直接労務費差異＝賃率差異＋作業時間差異、という関係です。 それぞれの中身を見ましょう。賃率差異は、賃金単価が想定とずれたことによる差異です。たとえば標準では時給1500円で計算していたのに、実際は残業で割増賃金が発生して時給が1600円になった、あるいは想定より安い賃率の人が作業した、といった単価面のズレです。一方、作業時間差異は、作業の効率（かかった時間）が想定とずれたことによる差異です。標準では10時間で終わる作業に、不慣れや段取りの悪さで12時間かかった、といった時間面のズレを指します。前者は単価のせい、後者は効率のせい、と原因を切り分けられるのがミソです。 この分解により、コストが膨らんだのは賃金が高かったからなのか、それとも作業に時間がかかりすぎたからなのかを特定でき、効率改善や賃金管理といった対策につなげられます。なお、数量差異や能率差異という言葉は別の文脈で使われ、操業度差異は製造間接費の差異分析で出てくる用語で、直接労務費の分解とは異なります。
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