税理士 一問一答｜簿記論 第57問

解説

総平均法は、期首在庫の金額と当期受入額の総額を、期首数量と当期受入数量の合計で除して期間全体の平均単価を求める方法である。総額は40個×300円＋60個×320円＋100個×350円＝12,000円＋19,200円＋35,000円＝66,200円、総数量は200個であるから、平均単価は66,200円÷200個＝@331円となり、期末商品棚卸高は50個×331円＝16,550円である。「17,500円」は先入先出法により期末50個をすべて最終仕入単価350円で評価した金額であり、平均原価法とは払出仮定が異なる。「15,000円」は期首単価300円を期末在庫に適用した誤りで、当期仕入の単価が計算に反映されていない。「16,000円」は6月仕入の単価320円のみを用いた誤りである。総平均法は移動平均法と異なり期中の払出の都度の単価計算を要しない簡便さがある一方、期末まで単価が確定しないという特徴も、企業会計基準第9号の平均原価法の理解として押さえておきたい。