問題
翌期に賞与￥600,000を支給し、前期の一時差異が解消された。法定実効税率30%。
選択肢
- 1(借) 法人税等調整額 180,000 / (貸) 繰延税金資産 180,000
- 2(借) 繰延税金資産 45,000 / (貸) その他有価証券評価差額金 45,000
- 3(借) その他有価証券評価差額金 60,000 / (貸) 繰延税金負債 60,000
- 4(借) 繰延税金資産 60,000 / (貸) 法人税等調整額 60,000
正解
1. (借) 法人税等調整額 180,000 / (貸) 繰延税金資産 180,000
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解説
前期に賞与引当金で計上した一時差異が当期の実際支給により解消する。前期計上の繰延税金資産180,000（＝600,000×30%）を取り崩す。(借)法人税等調整額180,000/(貸)繰延税金資産180,000。引当金繰入→支給という流れで税効果も発生→解消の対応関係を理解する。逆仕訳の形で前期と当期を対にして覚えると効率的。
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