FP技能士2級 一問一答｜不動産 第379問

解説

【正解】原価法は、対象不動産の再調達原価を求め、これに減価修正を行って価格を求める手法である 【解説】 原価法は、対象不動産の再調達原価を求め、そこから減価修正（経年による劣化や機能的・経済的な減価を反映）を行って試算価格（積算価格）を求める手法です。取引事例比較法は類似の不動産の取引事例と比較する手法、収益還元法は対象不動産から得られる将来の収益を現在価値に割り引いて価格を求める手法であり、それらを入れ替えた選択肢は誤りです。原価法は賃貸用に限らず、再調達原価の把握が可能な不動産（特に建物部分）の評価に広く用いられます。 【関連知識】 ■鑑定評価の3手法 ・原価法：再調達原価－減価修正＝積算価格 ・取引事例比較法：取引事例の補正→比準価格 ・収益還元法：将来収益の還元→収益価格 ■各手法の主な活用 ・原価法：建物、新築不動産 ・取引事例比較法：戸建住宅、宅地 ・収益還元法：賃貸用不動産（収益物件） ■収益還元法の種類 ・直接還元法：単年純収益÷還元利回り ・DCF法：将来キャッシュフローの現在価値合計