問題
選択肢
- 1DCF法は、対象不動産の一期間の純収益を還元利回りで還元して対象不動産の収益価格を求める手法である。
- 2NPV法(正味現在価値法)による投資判断においては、対象不動産から得られる収益の現在価値の合計額が投資額を上回っている場合、その投資は有利であると判定することができる。
- 3NOI利回り(純利回り)は、対象不動産から得られる年間の総収入額を総投資額で除して算出される利回りであり、不動産の収益性を測る指標である。
- 4DSCR(借入金償還余裕率)は、対象不動産から得られる収益による借入金の返済余裕度を評価する指標であり、対象不動産に係る当該指標の数値が1.0を下回っている場合は、対象不動産から得られる収益だけで借入金を返済することができる。
正解
2. NPV法(正味現在価値法)による投資判断においては、対象不動産から得られる収益の現在価値の合計額が投資額を上回っている場合、その投資は有利であると判定することができる。
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解説
最も適切なのは、NPV法(正味現在価値法)で収益の現在価値の合計額が投資額を上回れば有利と判定するとする記述。一期間の純収益を還元利回りで還元するのはDCF法ではなく直接還元法の説明、NOI利回りは総収入額ではなく純収益を総投資額で除して算出、DSCRは1.0を下回ると収益だけでは借入金を返済できません。
一問一答
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