問題
母子保健に関わる事業・制度に関する次の記述のうち、最も適切なものを選びなさい。
選択肢
- 1乳児家庭全戸訪問事業（こんにちは赤ちゃん事業）は、すべての高齢者世帯を訪問する事業である。
- 2養育支援訪問事業は、支援を要する家庭への訪問を行わない事業である。
- 3母子健康手帳は、出産後に医療機関でのみ使用し、保護者は記入しない。
- 4未熟児に対する養育医療の給付は、母子保健法には定められていない。
- 5新生児マススクリーニング検査は、先天性代謝異常等を早期に発見するために行われる。
正解
5. 新生児マススクリーニング検査は、先天性代謝異常等を早期に発見するために行われる。
詳しい解説を見る解説を閉じる
解説
正解は新生児マススクリーニング検査の記述。新生児マススクリーニング（先天性代謝異常等検査）は、フェニルケトン尿症や先天性甲状腺機能低下症などを早期に発見し、早期治療につなげるために行われる。乳児家庭全戸訪問事業（こんにちは赤ちゃん事業）は原則として生後4か月までの乳児のいる全家庭を訪問する事業で高齢者世帯対象ではないため誤り。養育支援訪問事業は支援を要する家庭を訪問して支援する事業であるため「訪問を行わない」は誤り。母子健康手帳は保護者も記入し継続的に活用するため誤り。未熟児養育医療は母子保健法に定められているため誤り。（根拠: 母子保健法、関連母子保健事業）
一問一答
全405問を繰り返し学習