宅地建物取引士 一問一答｜練習問題 第597問

解説

原価法は、価格時点における対象不動産の再調達原価を求め、これについて減価修正を行って対象不動産の試算価格（積算価格）を求める手法である。対象が土地のみであっても、再調達原価を適切に求めることができるとき（造成地や埋立地など）は適用できる。減価修正の方法には耐用年数に基づく方法と観察減価法があり、両者を併用して行うものとされる。将来の純収益の現在価値の総和を求めるのは収益還元法であり、原価法が費用性、取引事例比較法が市場性、収益還元法が収益性に着目する三面性の理解が重要である。