税理士 一問一答｜財務諸表論 第181問

解説

営業活動によるキャッシュ・フローの表示方法には直接法と間接法がある。直接法は、営業収入、原材料又は商品の仕入れによる支出、人件費の支出など主要な取引ごとにキャッシュ・フローを総額で表示する方法であり、間接法は、税金等調整前当期純利益に減価償却費等の非資金損益項目や営業活動に係る資産・負債の増減額等を加減算して表示する方法である。両者は継続適用を条件として選択適用が認められている。直接法には営業活動の規模が総額で示され取引の実態を把握しやすいという長所がある一方、実務上の手数を要する。間接法には純利益とキャッシュ・フローの乖離の原因が示され、利益の質の分析に有用であるという長所がある。「間接法は総額で表示する」という説明は両者の特徴を取り違えており、「直接法が強制されている」という定めもない。またいずれの方法によっても営業活動によるキャッシュ・フローの合計額は一致するため、「合計額が異なる」という理解は誤りである。