第一種衛生管理者 一問一答｜練習問題 第81問

解説

騒音障害防止のためのガイドラインにより、等価騒音レベルが85デシベル以上となる屋内作業場では、6か月以内ごとに1回の作業環境測定、聴覚保護具（耳栓・イヤーマフ）の使用、雇入れ時等と定期の聴力検査などの対策が求められます。85デシベルは騒音性難聴のリスクが明確に高まるレベルで、対策の発動ラインとして最重要の数字です。等価騒音レベルとは、変動する騒音を一定時間のエネルギー平均で表した値で、実際の作業環境の騒音評価に適しています。保護具を着ければ測定不要という考えは、発生源対策や環境把握を省略できない労働衛生の原則に反します。「騒音は85dBから本気の対策」と覚えましょう。