第一種衛生管理者 一問一答｜練習問題 第106問

解説

騒音障害防止のためのガイドラインでは、等価騒音レベル85デシベル以上の作業場を対策の対象とし、聴覚保護具（耳栓・イヤーマフ）の使用、6か月以内ごとの作業環境測定、雇入れ時・配置替え時とその後定期の聴力検査を組み合わせて実施します。90デシベル以上になってから対策を始めるのでは遅く、85デシベルが発動ラインです。騒音性難聴は一度進行すると回復しない不可逆的な障害のため、遮音壁などの発生源・伝ぱ経路対策、作業時間の管理、保護具、聴力検査による早期発見という多層的な防御が必要で、どれか一つだけで足りるものではありません。「85dB・6か月測定・聴力検査」の3点セットが試験でも実務でも基本形です。