簿記3級 決算整理 の過去問・練習問題一覧

決算：保険料￥60,000のうち翌期分￥20,000を前払計上。

決算：家賃￥150,000のうち翌期分￥50,000を前払計上。

決算：利息の未払分￥8,000を計上する。

決算：給料の未払分￥100,000を計上する。

決算：受取利息の未収分￥3,000を計上する。

決算：手数料の前受分￥15,000を計上する。

決算：家賃の前受分￥40,000を計上する。

決算：貸付金利息の未収分￥6,000を計上する。

翌期首：前払保険料￥20,000の再振替仕訳。

翌期首：未払利息￥8,000の再振替仕訳。

翌期首：未収利息￥3,000の再振替仕訳。

翌期首：前受手数料￥15,000の再振替仕訳。

決算：売上原価算定。期首商品棚卸高￥200,000を振替。

決算：売上原価算定。期末商品棚卸高￥250,000を振替。

決算：消耗品の未使用分￥12,000を資産に振替（費用法）。

決算：消耗品の使用分￥18,000を費用に振替（資産法）。

決算：受取家賃￥120,000のうち翌期分￥30,000を前受計上。

決算：借入金利息（年2%、￥600,000、借入10/1、決算3/31）の未払分計上。

翌期首：前払家賃￥50,000の再振替仕訳。

翌期首：未払給料￥100,000の再振替仕訳。

決算：広告宣伝費の未払分￥25,000を計上する。

決算：通信費の前払分￥4,000を計上する。

決算：売掛金残高￥500,000に対し2%の貸倒引当金設定。残高￥5,000（差額補充法）。

決算：受取手形￥300,000＋売掛金￥400,000に3%設定。残高￥0。

前期発生の売掛金￥30,000が貸倒れ。貸倒引当金残高￥50,000。

前期発生の売掛金￥80,000が貸倒れ。貸倒引当金残高￥50,000。

当期発生の売掛金￥25,000が貸し倒れた。

前期に貸倒処理した売掛金￥20,000が回収され普通預金に入金。

決算：売掛金￥600,000＋受取手形￥200,000に2%設定。残高￥10,000。

得意先倒産、売掛金￥45,000が回収不能。貸倒引当金残高￥45,000。

得意先倒産、受取手形￥100,000が回収不能。貸倒引当金残高￥70,000。

前期貸倒処理の受取手形￥50,000のうち￥30,000を現金で回収。

決算：売掛金￥800,000に2%設定。貸倒引当金残高￥20,000（過大のため戻入）。

当期発生の電子記録債権￥60,000が貸し倒れた。

決算：売上￥2,000,000を損益勘定に振替。

決算：仕入￥1,500,000を損益勘定に振替。

決算：受取利息￥10,000を損益勘定に振替。

決算：受取手数料￥30,000を損益勘定に振替。

決算：給料￥400,000を損益勘定に振替。

決算：支払家賃￥180,000を損益勘定に振替。

決算：減価償却費￥120,000を損益勘定に振替。

決算：貸倒引当金繰入￥8,000を損益勘定に振替。

決算：支払利息￥15,000を損益勘定に振替。

決算：損益勘定の貸方残高￥500,000を繰越利益剰余金に振替。

決算：消耗品費￥25,000を損益勘定に振替。

決算：水道光熱費￥35,000を損益勘定に振替。

決算：通信費￥18,000を損益勘定に振替。

決算：広告宣伝費￥50,000を損益勘定に振替。

決算：旅費交通費￥22,000を損益勘定に振替。

決算：クレジット売掛金￥100,000＋売掛金￥400,000に2%設定。残高￥8,000。

決算：期末商品の帳簿棚卸数量100個（@￥500）、実地棚卸数量95個。棚卸減耗損を計上する。

決算：期末商品の実地棚卸数量95個、原価@￥500、正味売却価額@￥450。商品評価損を計上する。

決算：貸倒引当金を洗替法で設定する。売掛金残高￥400,000に対し3%設定。貸倒引当金の期首残高は￥15,000。まず戻入の仕訳を行う。

決算：貸倒引当金を洗替法で設定する（戻入後）。売掛金残高￥400,000に対し3%を新たに設定する仕訳を行う。

決算：受取地代￥240,000のうち、翌期に属する4ヶ月分を前受計上する。

決算：貸付金￥1,000,000（利率年3%、貸付日9/1、決算日3/31）の未収利息を見越計上する。

決算：消耗品（資産法で記帳）の期首残高￥15,000。当期購入額￥40,000。期末未使用残高￥12,000。使用分を費用に振替える。

決算：借入金￥2,000,000（利率年2.4%、借入日11/1、決算日3/31）の未払利息を計上する。

決算：当期の売上原価を仕入勘定で算定する。期首商品棚卸高￥180,000、当期仕入高￥1,200,000、期末商品棚卸高￥220,000。期首の振替仕訳を行う。

決算：当期の売上原価を仕入勘定で算定する。期首商品棚卸高￥180,000、当期仕入高￥1,200,000、期末商品棚卸高￥220,000。期末の振替仕訳を行う。

決算：備品（取得原価￥480,000、耐用年数8年、残存価額ゼロ）を定額法・間接法で減価償却する。

決算：車両（取得原価￥900,000、耐用年数6年、残存価額ゼロ）を定額法・直接法で減価償却する。

決算（3月31日）：当期の8月1日に支払った保険料￥96,000（1年分）のうち、翌期分を前払保険料として計上する。

決算（3月31日）：当期の11月1日に受け取った家賃￥180,000（6ヶ月分、11月〜翌4月）のうち、翌期分を前受家賃として計上する。

決算（3月31日）：借入金￥2,000,000（年利2%、借入日12月1日）の利息未払分を計上する。

決算（3月31日）：貸付金￥1,500,000（年利4%、貸付日1月1日）の利息未収分を計上する。

決算（3月31日）：10月1日に取得した建物（取得原価￥3,600,000、耐用年数30年、残存価額ゼロ）を定額法・間接法で月割償却する。

決算（3月31日）：当期の6月1日に支払った地代家賃￥240,000（1年分、6月〜翌5月）について、翌期分を前払計上するとともに、期首の再振替仕訳で戻し入れていた前期末の前払地代家賃￥40,000を考慮した場合の当期の正しい決算整理仕訳はどれか。

決算：売上原価を仕入勘定で計算する。期首商品棚卸高￥150,000、当期仕入高￥800,000、期末商品棚卸高￥180,000。期首商品の振替仕訳はどれか。

決算：売上原価を仕入勘定で計算する。期首商品棚卸高￥150,000、当期仕入高￥800,000、期末商品棚卸高￥180,000。期末商品の振替仕訳はどれか。

決算：消耗品について、期中に消耗品費として￥40,000を計上していたが、期末に未使用分￥15,000が残っていた（費用法）。

決算：消耗品について、期中に消耗品（資産）として￥50,000を計上していたが、期末に使用分が￥35,000であった（資産法）。

決算：現金過不足￥4,000（借方残高）のうち、通信費￥2,500の記帳漏れが判明し、残額は原因不明のため適切に処理する。

決算：現金過不足￥6,000（貸方残高）のうち、受取手数料￥4,000の記帳漏れが判明し、残額は原因不明のため適切に処理する。

決算：売上原価を仕入勘定で計算した結果、仕入勘定の残高が￥770,000となった。この売上原価を損益勘定に振り替える。

決算：期中に通信費として処理していた切手のうち、未使用分￥3,200を貯蔵品に振り替える。

決算：期中に租税公課として処理していた収入印紙のうち、未使用分￥2,000を貯蔵品に振り替える。

決算：売上原価を仕入勘定で算定する。期首商品棚卸高￥90,000、当期仕入高￥620,000、期末商品棚卸高￥110,000。売上原価はいくらか。

決算：売掛金残高￥400,000に対し3%の貸倒引当金を設定する。貸倒引当金の残高は￥7,000である（差額補充法）。

決算：売掛金￥300,000と受取手形￥200,000の合計に対し2%の貸倒引当金を設定する。貸倒引当金の残高は￥12,000である（差額補充法）。

決算：売買目的で保有する有価証券（帳簿価額￥500,000）の時価が￥520,000であった。

決算：売買目的で保有する有価証券（帳簿価額￥800,000）の時価が￥750,000であった。

決算：店主が個人的な生活費として引き出した￥80,000が引出金勘定に記録されている。これを資本金の減少として整理する。

決算（3/31）：10月1日に支払った保険料￥72,000（1年分）について、前払分を計上する。

決算（3/31）：12月1日に銀行から￥900,000を年利4%で借り入れた。利息の未払分を計上する。

決算（3/31）：11月1日に取引先に￥600,000を年利3%で貸し付けた。利息の未収分を計上する。

決算（3/31）：7月1日に受け取った家賃￥240,000（1年分）について、前受分を計上する。

決算（3/31）：1月1日に支払った地代家賃￥180,000（6か月分、1月〜6月）について、前払分を計上する。