簿記1級 固定資産 の仕訳問題一覧

×1年4月1日、機械（取得原価￥3,000,000、残存価額ゼロ、耐用年数5年、200%定率法）を取得し当座預金で支払った。×2年3月31日決算における減価償却費を計上する。

前期首に取得した機械（取得原価￥3,000,000、200%定率法、償却率0.4、前期末の減価償却累計額￥1,200,000）について、当期（2年目）の減価償却費を計上する。

備品（取得原価￥800,000、残存価額ゼロ、耐用年数8年、定額法、記帳は間接法）の決算における1年分の減価償却費を計上する。

車両（取得原価￥2,000,000、残存価額ゼロ、総見積走行距離100,000km、生産高比例法）について、当期の走行距離が15,000kmであった。当期の減価償却費を計上する。

備品（取得原価￥1,000,000、耐用年数5年、級数法）を期首に取得した。級数法による初年度（1年目）の減価償却費を計上する。残存価額はゼロとする。

×1年7月1日に取得した備品（取得原価￥1,200,000、残存価額ゼロ、耐用年数10年、定額法、間接法）について、3月31日決算（会計期間1年）における減価償却費を月割計上する。

機械装置一式（A機械￥1,000,000、B機械￥2,000,000、いずれも残存価額ゼロ）を総合償却する。平均耐用年数は5年と算定された。当期1年分の減価償却費（定額法）を計上する。

総合償却を行っている機械グループのうち、A機械（取得原価￥1,000,000、減価償却累計額￥800,000相当）を除却した。総合償却では個別資産の除却時、原則として除却資産の要償却額をすべて累計額から控除し、除却損は計上しない。除却に際し処分価値はないものとする。

備品を割賦で購入した。現金購入価額は￥900,000、割賦総額は￥990,000（毎月￥165,000を6回払い）であり、利息相当額は資産計上せず前払利息（または利息相当額を区分）とする。取得時に備品を現金購入価額で計上し、利息相当額を前払利息で処理する仕訳を示す。代金は未払金とする。

上記割賦購入（備品￥900,000、前払利息￥90,000、未払金￥990,000、6回払い）について、第1回の割賦金￥165,000を当座預金で支払った。利息は定額法（毎回￥15,000）で配分する。支払と利息配分の仕訳を示す。

自家建設した建物が完成した。建設に要した材料費・労務費・経費の合計は￥5,000,000であり、これに充当するための借入金の利息で稼働前に支払った￥200,000を取得原価に算入する。建設仮勘定￥4,800,000を振り替え、不足分は当座預金で支払い済とする。建物の取得仕訳を示す。

建物の建設を請け負わせ、工事代金の一部￥2,000,000を当座預金から前払いした。建物はまだ完成していない。この前払いを記録する仕訳を示す。

現物出資により土地を受け入れ、その対価として株式100株を交付した。土地の公正な評価額は￥4,000,000であり、全額を資本金とする。土地受入れの仕訳を示す。

土地を購入し、購入代金￥10,000,000のほか、仲介手数料￥300,000、登記料￥100,000、整地費用￥200,000を現金で支払った。これらの付随費用を含めて土地の取得原価を計上する仕訳を示す。

備品（取得原価￥600,000、期首減価償却累計額￥360,000、定額法、間接法）を期首に￥200,000で売却し、代金は現金で受け取った。売却の仕訳を示す。

×1年4月1日取得の備品（取得原価￥600,000、期首減価償却累計額￥240,000、残存価額ゼロ、耐用年数5年、定額法、間接法）を当期の12月31日に￥300,000で売却し、代金は現金で受け取った。会計期間は4月1日〜3月31日。当期の減価償却費（期首から売却日まで月割）も計上したうえで売却仕訳を示す。

備品（取得原価￥500,000、期首減価償却累計額￥450,000、間接法）を期首に除却した。除却した備品の処分価値（スクラップ価値）は￥20,000と見積られ、貯蔵品として計上する。除却の仕訳を示す。

機械（取得原価￥800,000、期首減価償却累計額￥760,000、間接法）が火災で焼失した。当該機械には保険が付されておらず処分価値もない。期首に廃棄処理した場合の仕訳を示す。

旧車両（取得原価￥2,000,000、減価償却累計額￥1,600,000、間接法）を下取りに出し、新車両￥3,000,000を購入した。旧車両の下取価額は￥500,000とされ、新車両の購入代金との差額￥2,500,000は当座預金で支払った。買換えの仕訳を示す。

建物について改修工事を行い￥1,500,000を当座預金で支払った。このうち￥1,000,000は耐用年数を延長させる資本的支出、残り￥500,000は原状回復のための収益的支出である。適切な仕訳を示す。

建物（取得原価￥10,000,000、残存価額は取得原価の10%、耐用年数20年、定額法、間接法）について、当期1年分の減価償却費を計上する。

備品（取得原価￥500,000、耐用年数5年、200%定率法、償却率0.4、保証率0.108、改定償却率0.5）について、4年目を迎えた。3年目末の減価償却累計額は￥392,000である。償却保証額を下回る場合は改定償却率による均等償却に切り替える。4年目の減価償却費を計上する。

備品（取得原価￥1,000,000、耐用年数4年、定率法、償却率0.5、間接法）について、前期末までの減価償却累計額が￥750,000である。当期（3年目）の減価償却費を計上する。

建物（取得原価￥12,000,000、残存価額ゼロ、耐用年数30年、定額法、間接法）を、当期首において耐用年数を30年から20年へ見積り変更した（残存耐用年数は当期首から15年）。当期首の減価償却累計額は￥2,000,000である。変更後の当期減価償却費を計上する（プロスペクティブ方式）。

機械（取得原価￥4,000,000、減価償却累計額￥2,400,000、間接法）を期首に廃棄処分した。廃棄に伴う撤去費用￥100,000を現金で支払った。処分価値はない。廃棄の仕訳を示す。

土地（帳簿価額￥8,000,000）を￥10,000,000で売却し、代金は翌月末受取りとした。固定資産の売却に係る仕訳を示す。

建物の修繕に備えて、当期の負担に属する修繕費用￥300,000を見積り、修繕引当金を設定する。決算における引当金設定の仕訳を示す。

機械を取得し、本体価額￥3,000,000のほか据付費￥150,000、試運転費￥50,000を当座預金で支払った。これらを含めて機械の取得原価を計上する仕訳を示す。

備品（取得原価￥900,000、残存価額ゼロ、耐用年数3年、定額法、間接法）を取得後3年が経過し耐用年数が到来したが、引き続き使用している。備忘価額￥1を残して償却済である場合、当期はこれ以上償却しない。当期に減価償却を行わない理由として最も適切な処理を選べ。

機械（取得原価￥2,000,000、減価償却累計額￥1,200,000、間接法）を期中に同種の機械と交換し、交換差金￥100,000を現金で支払った。自己所有資産の帳簿価額を引き継ぐ（交換）処理による場合、取得した新機械の取得原価を計上する仕訳を示す。

所有していた投資有価証券（帳簿価額￥500,000）を譲渡し、その対価として土地を取得した。取得した土地の時価は￥520,000であった。異種資産の交換では取得資産の時価を取得原価とし、提供資産との差額を損益とする。交換の仕訳を示す。

建設仮勘定￥4,000,000を計上していた建物が完成し引き渡しを受けた。完成時に追加で￥1,000,000を当座預金で支払った。建物本勘定への振替えと追加支払を合わせた仕訳を示す。

備品（取得原価￥1,200,000、残存価額ゼロ、耐用年数6年、定額法、間接法）を×1年4月1日に取得し、×3年9月30日に￥600,000で売却し代金は現金で受け取った。会計期間は4月1日〜3月31日。前期末（×3年3月31日）までの減価償却累計額は￥400,000である。当期分の減価償却（月割）を計上したうえで売却仕訳を示す。

備品（取得原価￥2,000,000、減価償却累計額￥800,000、間接法）を期首に贈与（無償譲渡）により他社へ引き渡した。帳簿価額相当を費用（寄付金）として処理する。贈与の仕訳を示す。